主 文
１被告Ｄと被告Ｅの間で，別紙物件目録１記載の土地建物につき，平成１１年３月９日付けで行った財産分与をその各物件の持ち分２分の１について取り消す。２被告Ｅは，別紙物件目録１記載の土地建物につき，ａ地方法務局敦賀支局平成ｃ年ｄ月ｆ日受付第ｇ号所有権移転登記を被告Ｅの持ち分各２分の１とする更正登記手続をせよ。
３被告Ｄは，原告に対し，１億１３３５万７８１３円及びこれに対する平成１１年３月１０日から支払済みに至るまで年１割４分の割合による金員を支払え。
４原告のその余の請求を棄却する。
５訴訟費用はこれを４分し，その１を原告の，その２を被告Ｄの，その１を被告Ｅの各負担とする。
６この判決の主文第３項は仮に執行することができる。
事実及び理由
第１請求
１被告Ｄと被告Ｅの間で，別紙物件目録１記載の土地建物につき，平成１１年３月９日付けで行った財産分与を取り消す。２被告Ｅは，別紙物件目録１記載の土地建物につき，ａ地方法務局ｂ支局平成ｃ年ｄ月ｆ日受付第ｇ号所有権移転登記の抹消登記手続をせよ。
３主文第３項と同じ。
４訴訟費用被告ら負担
５３項につき仮執行宣言
第２事案の概要及び当事者の主張
１事案の概要本件は，詐害行為取消及び保証債務金請求事件であり，原告は，平成４年７月２９日訴外Ｈ株式会社（以下「訴外会社」という）に１億６０００万円を遅延損害金年１４パーセントの約定で貸し付け，被告Ｄはこれを平成９年５月３０日連帯保証したのであるが，訴外会社は，平成１１年３月９日に，２回目の手形不渡りにより銀行取引停止処分を受けて期限の利益を喪失し，被告Ｄはこの保証債務履行追求を免れるために，妻であった被告Ｅに対し，被告Ｄの主要な資産であった別紙物件目録１記載の土地建物（以下「本件不動産」という）につき，平成１１年３月９日財産分与を原因として，ａ地方法務局ｂ支局平成ｃ年ｄ月ｆ日受付第ｇ号所有権移転登記手続を行ったのであり，これは詐害行為に当たると主張して，その取消及び所有権移転登記の抹消並びに被告Ｄに対する保証債務履行請求をしている事案である。
２前提となる事実
争いのない事実及び証拠上明らかな事実は以下の通りである。
（１）当事者等
被告両名は，昭和４６年１０月に婚姻届出をし，２子をもうけ，夫婦として生活していたが，平成１１年３月５日協議離婚の届出をした。
被告Ｄは，もとはシャッター設置請負業を営んでいたが，後に主としてサッシの設置業を営むようになり，これをＨの屋号で行っている自営業者である。
被告Ｄの父親Ｉは不動産を所有していたが，昭和５７年に亡くなり，長男である被告Ｄがその資産のほとんどを相続した。
原告は，本件で問題となっている被告Ｄの連帯保証以前に，被告Ｄ自身がテナントビルを建設する資金を調達するために，平成５年に２億円を被告Ｄに貸し付け，被告Ｅほか１名が連帯保証人となった取引をしていた
（２）本件貸付及び被告Ｄの連帯保証
原告は訴外会社に対し，平成４年７月２９日，金銭消費貸借契約証書により，１億６０００万円をテナントビル建設資金として，遅延損害金年１４パーセントの約定で貸し付けた。
この貸付けの当初の連帯保証人は，訴外会社の代表者Ｋのほか２名であったが，平成５年３月４日，１名が連帯保証人から外れると同時に２名が連帯保証人に加わった。
そして，平成９年５月３０日，平成５年に連帯保証人に加わった２名のうち１名が連帯保証人から外れると同時に，被告Ｄが連帯保証人に加わった。
その後，平成１０年４月２８日，平成５年に連帯保証人に加わった残りの１名が連帯保証人から外れると同時に別の者が新たに連帯保証人に加わったが，この際の保証人加入脱退契約証書に被告Ｄは署名押印している。
（３）訴外会社の銀行取引停止処分と期限の利益喪失等
訴外会社は，平成１１年３月に２回の手形不渡りを出して，同月９日銀行取引停止処分を受けて，約定により期限の利益を喪失した。
期限の利益喪失時の貸付金の残金は１億１３３５万７８１３円である。
（４）本件所有権移転登記
被告両名は，平成１１年３月９日に，ａ地方法務局ｂ支局に本件不動産について同日財産分与を原因とする被告Ｄから被告Ｅに対する所有権移転登記申請を行い，同日受理され，所有権移転登記が行われた。
（５）被告Ｄの資産
被告Ｄの前記（４）記載の登記申請時の主たる資産は別紙物件目録２記載の不動産であり，このほかにも所有する不動産が相当あり，これらの評価額の合計は別紙物件目録２記載の評価額の合計にほぼ匹敵するが，いずれも担保権が設定されており，被担保債権額を超える資産価値は見込まれない。
これらの不動産はいずれも被告Ｄが父親から相続したものか，父親から相続した財産により取得されたものである。
３争点
本件の争点は以下のとおりである。
（１）連帯保証契約についての心理留保（争点１）
（２）受益者の善意（争点２）
（３）離婚の有効性（争点３）
（４）財産分与の相当性（争点４）
４争点についての当事者の主張
（１）争点１について
（被告ら）
本件連帯保証は，訴外会社の代表者Ｊから被告Ｄが取締役になることを頼まれた際，「取締役になる以上，保証人として名前を貸してくれないか。
サインしてくれるだけでいい。
迷惑はかけない。」と言われて，保証契約書に署名押印したものに過ぎず，現実の保証債務を負うという効果意思を全く欠いていた。
単に取締役に就任した被告Ｄに多額の債務を保証しなければならない理由はないから，原告銀行は被告Ｄの真意を知ることができた。
（原告）
被告Ｄは，本件連帯保証以前に，自分自身で原告から借り入れをしており，また，訴外会社代表者個人の物上保証人になったこともあり，保証意思を欠いていたということはありえない。
原告が被告Ｄに保証意思がないと知ることができるということも考えられない。
（２）争点２について
（被告ら）
被告Ｅは，財産分与を受ける正当な権利があるとの考えの下に，単に自己が受けるべき財産について登記を移転したという意識しか持っていなかったのであり，債権者を害することについて善意であった。
（原告）
本件所有権移転登記は，訴外会社が事実上倒産した日に行われており，被告両名が共謀の上，保証債務の追及を免れるために行ったものであることは明らかで，被告Ｅは詐害性について悪意である。
（３）争点３について
（原告）
被告両名は，協議離婚届出以降もそれ以前と変わらない状態で同居生活をつづけており，その離婚届出は，訴外会社の事実上の倒産を承けて，専ら，財産分与の名目で被告Ｄが保証債務の責任を追求されることを免れる目的で行われた偽装離婚であり，有効な離婚意思に基づくものではない。
したがって，被告Ｅに財産分与請求権が生じていない。
（被告ら）
本件離婚は，被告Ｄの行為により夫婦もろとも経済的破綻に直面させられたことから，被告Ｅが被告Ｄに対し不信感を持ち，離婚を決意し，被告Ｄもこれに同意した結果行われたものであり，同居状態は続いているものの，法律上の夫婦関係を解消する意思に欠けるところななく，離婚意思に基づく有効なものであり，被告Ｅに財産分与請求権が生じた。
（４）争点４について
（原告）
本件財産分与が行われた当時，被告Ｄの主要な積極財産は別紙物件目録２記載のとおりであり，その時価評価額は９６１４万９０００円であり，被告Ｅに所有権移転登記を行ったのは，そのうち同目録１，６，７記載の土地建物で，その時価評価額合計は８７５３万３０００円である。
これら資産は被告Ｄが父親からの相続により取得した固有資産であり，被告Ｅのこれらの資産に対する関与はその維持に関する貢献にとどまり，これは相当性のある財産分与として考慮するほどのものではない。
被告Ｄの責めに帰すべき離婚原因が存在しない本件において，慰謝料請求権は認められず，慰謝料的要素も考慮する必要がない。
したがって，被告Ｅには相当な財産分与として受けるべき根拠はない。
よって，全てを過大なものとして，取消の対象とすべきである。
（被告ら）
被告Ｅは，被告Ｄと結婚して以来３０年にわたり妻，主婦として家事労働をこなし，精神的にも被告Ｄを支えてきた。
そして，被告Ｅは自分自身慎ましい生活をし，夫を支え，夫の両親の世話や２人の子の養育教育に献身しながら，自分自身の財産は得ていない。
ところが，被告Ｄが善良な性格をつけ込まれ，Ｋの懇願に応じて保証人になってしまったばかりに，被告Ｅの描いた人生計画は水泡に帰すこととなった。
これらの貢献と慰謝料的要素を評価すると，被告Ｅには被告Ｄの全財産の２分の１に相当する財産の分与を受ける権利がある。
本件不動産は，被告Ｄの全財産のほぼ２分の１である。
ほかの財産の大半に抵当権が設定されていて残余価値は見込まれないが，本件不動産を財産分与の対象として選択したことは，これらが娘らとも同居している自宅であることなどの事情によるものであり，本件財産分与は相当な範囲内で行われたものである。
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第３当裁判所の判断
１争点１について争いのない事実によれば，被告Ｄは本件連帯保証に先立ち，自分自身が原告から保証人を立てて融資を受けたこともあり，さらに，被告Ｄ本人尋問の結果によると，その経済的危険性も考慮して，あえて妻であった被告Ｅに知らせずに，通常被告Ｅが保管していた実印を無断で持ち出して本件連帯保証契約の書面に署名押印したというのであるから，本件連帯保証契約に際し，保証の意思が十分あったことは明らかである。被告らの主張は理由がない。
２争点２について
争いのない事実によると本件所有権移転登記手続申請は，訴外会社の事実上の倒産と同日に行われていること，さらに，被告両名の本人尋問の結果によると，本件所有権移転登記手続は，被告Ｄが訴外会社が倒産したようで代表者の行方が分からなくなったとの情報に接して呆然とし，被告Ｅにその事実及び実は訴外会社の連帯保証人に被告Ｅに無断でなっていたことを告白し，被告Ｅが憤慨したことに端を発して，離婚届出を行い，さらに財産分与を行うことになったものであると認められる。
以上の事実によると，被告Ｅに詐害性についての認識があったことは明らかである。被告らの主張は理由がない。
３争点３について
離婚意思については，法律上の夫婦としての権利義務関係を解消する意思で足りると解する。これを本件について検討する。
本件連帯保証契約は，前記１，２で判示したとおり，被告Ｅにあえて隠し，被告Ｅが保管していた実印を無断で持ち出して行われたもので，被告Ｄがこのような行為をしたのは，同被告本人尋問の結果によると，一方で，友人であったＫからの頼みを断り切れず，また，Ｋが羽振りがよいという印象を持っていたため大丈夫だと思って連帯保証人になることに同意したものの，他方で，連帯保証のもしもの場合の危険を考えると堅実な性格の被告Ｅが賛成するはずがなく，また，被告ＥはＫを信用できない好ましくない人物と思っていることも感じていたという，幾分矛盾した感情及び考えの板挟みにあった上でのことであったと認められる。
そして，これらの事情について被告Ｄは被告Ｅに問いただされて，ほぼ正直に告白していることも被告両名の本人尋問からうかがわれる。
そして，被告両名本人尋問の結果によると，被告Ｅはこの被告Ｄの告白により，はじめて事態を知り，それまで長年の献身苦労の甲斐があって，成人しているものの独立はしていない娘二人の独立を援助し見届けた後，安定・安心した老後を送ることができるものと思っていたのが，突然，生活不安と老後の不安に直面させられ，しかも，それが，自分を信頼せずにあえて自分に無断で行った被告Ｄの軽率な行為によることを知り，驚き，憤慨，不安などの感情が一気にわき起こり，被告Ｄを許せないという気持ちが大変強まり，それまで考えたこともなかった離婚ということを本気で考え，被告Ｄも自責の念からこれに応じることとした結果，被告両名の合意により離婚届提出と本件財産分与を行うこととなったと認められる。
以上の事情によると，被告Ｅに被告Ｄの背信性にいわば愛想を尽かして，正式離婚を希望する意思が十分あり，被告Ｄもこれを認め応じたと考えられる。
同居生活の途絶が離婚意思の存否と関係ないことは言うまでもなく，また，実質的な婚姻関係解消の動機は前記認定のとおり十分認められる以上，同居生活の継続をもって，偽装結婚と評する根拠はない。
したがって，原告らの主張は理由がない。
４争点４について
民法７６８条３項が規定する財産分与は，離婚に際して婚姻中の実質上の共同財産を清算分配するとともに，離婚後の相手方の生活の維持及び有責配偶者による相手方に生じた精神的損害に対する賠償の意味も含めて決定されるべきものであり，そのような趣旨に反して不相当に過大であり，財産分与に仮託してされた財産処分であると認められるような特段の事情がない限り，詐害行為取消の対象とならないが（最高裁判所昭和５８年１２月１９日第２小法廷判決・民集３７巻１０号１５３２頁），このような事情がある場合には不相当に過大な部分について，その限度で詐害行為として取り消されるべきもの（最高裁判所平成１２年３月９日第１小法廷判決・民集５４巻３号１０１３頁）と解される。
そして，不相当に過大で，財産分与に仮託してされたと言うべきか否かの判断基準については，当事者の合意が整わず家庭裁判所の審判により決せられる場合と全く同じ基準で考えて，それを上回る部分は直ちに取消の対象になるとすべきか，当事者間の協議により決定される性質上，自ずとそれよりある程度の幅があるという前提で取消の対象になるかならないかを検討すべきかという問題があり，この点については上記２つの最高裁判所判例は直接判示していない。
私は，この点について，協議で定まる場合については当事者の合理的意思が尊重されるべきことを考慮して，後者の考え方に立ち，財産分与の額を決定するにあたり考慮すべき要素それぞれについて，どの程度の額まで合理性を認めることができるかという観点から検討すべきであると考える。
そして，このように考えることが，前記昭和５８年最高裁判所判決の「そのような趣旨に反して不相当に過大であり，財産分与に仮託してされた財産処分であると認められるような特段の事情がない限り」という判示の趣旨に合致すると解する。
これを本件について検討する。
争いのない事実及び被告両名本人尋問により認められる事実を総合すると被告両名の離婚届提出に至るまでの婚姻生活は以下のとおりである。
被告Ｄと被告Ｅは昭和４６年に婚姻届出して以来平成１１年３月まで，約２８年間夫婦として生活していたが，被告Ｅは平成４年から平成９年まで約５年間パートに出て月収１２万円ほどを得ていたことを除き，定職に就いていたことはなく，被告Ｄの仕事をたまに手伝うことがあるくらいで，基本的には主婦として被告Ｄが安心して仕事に向かえるよう家事全般をこなし，２人の子どもの養育や被告Ｄの老母の世話を行うなどしてきた。
被告Ｅは堅実で慎ましい生活をしており，被告Ｄには親からの遺産が相当あり，また，個人事業で収入も概ね平均以上にあったが，自分の好みにより贅沢な出費をするようなことはなかった。
そして，被告Ｄの軽率かつ被告Ｅに対して背信的な本件連帯保証により，老後の不安に直面させられているが，これがなければ，被告Ｄの営む事業は順調であり，被告Ｄ自身が原告から借り入れた返済も収入から滞りなく行っていることを考えると，被告Ｅは老後を安定した生活基盤の上で送ることができることはほぼ約束されていた状態であり，被告Ｅの失ったものはまことに大きく，その原因は，ひとえに，あえて妻に無断で軽率な連帯保証をした被告Ｄにあるのであって，この事情は財産分与の相当性を考慮する際に十分斟酌されるべきである。
ところで，被告Ｄの資産の主要部分が父親からの相続財産またはそれを原資として取得されたものであることは，当事者間に争いがなく，一般の家事審判において財産分与について判断される場合には，婚姻生活中に夫婦共同の生活に関連して取得された資産の額を明らかにし，それに対する貢献度を割合的数字で判定し，これを乗じた額を基本として，その他の要素はこれを補充修正するものとされ，その際，相続によるものは固有資産として除外されるという扱いが，多く行われ，ほぼ通例といっても良いと思われるが，このような考え方は，あらゆるケースで合理性を持つとは限らず，破綻に関する責任が分与者に全面的にあり，かつ，破綻により相手方が老後の生活不安にさらされるような場合は，扶養的な要素や慰謝料的な要素を中心として，分与額が決められる方がより合理性を持つと考えられ，また，清算的な要素についても，現有資産の増殖維持にどの程度の貢献があったかという観点のみならず，配偶者としての努力労力を別の形で使いその収入から自己名義のなどをしていたらどの程度になったかといった労力自体を経済的に評価する観点も加えて検討すべきであり，本件の事例はまさにそのような場合に当たる。
清算的な要素としては，財産増殖維持についての貢献度としては，被告Ｄの資産が相続によるものであり，この相続が昭和５７年であるから，その後の約１２年間についての維持に関する貢献にとどまり，これは，最大限見ても資産の１割５分程度であろう。
これに，２８年間主婦として尽くしてきた労力を考慮にいれても，離婚時の積極財産の総額が約９６１４万９０００円であるから，清算的要素から合理性が見いだせる金額は最大２０００万円程度であると考える。
次に，慰謝料的要素について検討すると，被告Ｅが慎ましく主婦としての役割を２８年間にもわたり果たしてきたにもかかわらず，被告Ｄの軽率かつ背信的でさえある行為によって，安定した老後を過ごす期待を奪われたことによる損失は大きく，２５００万円程度まで合理性が見いだせると考える。
さらに，扶養的要素を検討するが，扶養的要素については，ほかの要素を基に算出した金額では離婚後の生活の不安が残る場合に補充的に考慮されるべき性質を持つと考えるので，ほかの要素から４５００万円程度の額を合理性のある金額として導き出しており，これは老後の生活資金として十分な額であるから，これに加えて扶養的な要素に基づく金額をさらに加算すべき必要性は見いだせない。
以上の検討により，合理性が見いだせる財産分与の額は金銭に換算すると４５００万円弱が上限であり，これを超える部分は不当に過大であって，財産分与に仮託した資産隠しと評価される。
したがって，本件財産分与の評価額が約８７５３３万３０００円であるから，その半分については明らかに過大な部分と認められ，詐害行為として取り消されるべきものと考える。
そして，本件不動産は住宅の土地建物であり，そのうち敷地の評価額が評価額合計の大半を占めているため，物件を適宜分けることによって適切に取消対象物件を取り消すべき範囲と一致させることはできないので，全物件について，その持ち分２分の１を取消の対象とするほかない。
ところで，この場合は登記手続においては，一部を抹消する更正登記手続によるべきで抹消登記手続はできないと解され，また，全部についての抹消登記手続を求める訴えに対して，実質的に一部抹消の更正登記手続を判決で命ずることは，一部認容として処分権主義に違反するものではない（最高裁判所昭和３８年２月２２日第２小法廷判決民集１７巻１号２３５頁）。
したがって，本件不動産それぞれについての所有権移転登記について持ち分各２分の１について実質的に抹消する更正登記手続を命じることとした。
５まとめ
以上の次第で，原告の被告Ｄに対する保証債務履行請求には全て理由があり，詐害行為取消請求には一部理由があるので，主文のとおり判決する。
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